トップ／プロフィール／歴史 企業理念 歴　史 概　要 マーケティング ・Braap ・i-marcs ・eCRMソリューション ・Web構築 ・くちコミマーケティング ・Web視聴分析システム ・Net調査分析システム クリエイティブ メディア セールスプロモーション 教育機関向け ソリューション ・メディア広告 ・マーケティング ・アウトソーシング ・CRMソリューション ビジネスソリューション 環境への取り組み 新卒者向け採用情報 中途採用者向け採用情報 　我が国において「広告」という言葉が一般的に使われはじめたのは明治20年代のことでした。そして「廣告社」は明治21年、初代社長湯澤精司によって創立されました。つまり「広告」という言葉と「廣告社」はともに誕生し、ともにその道を歩み始めたと言えます。 　「廣告社」は、広告業が極めて将来性に富み、日本社会の発展にとって非常に重要な事業であるとして創立されました。しかし初期の歴史は広告業そのものの開拓の歴史でもありました。「廣告社」はことあるごとに広告そのものの啓蒙に思いを注ぎ、新しい事業としての広告業の道を切り拓いていったのです。 　その後、日本の国家的な躍進とともに広告業も大きく脚光を浴びるようになります。「廣告社」も企業としての基盤を固めていきました。当時自由販売であった煙草の広告をはじめ、数多くの記念すべき広告を手掛け、同業他社の中でも中心的な存在となっていきます。 　昭和5年には、広告業の創始者であり開拓者である湯澤精司に、その功績を称えて業界最高の栄誉である御沙汰書が、東久爾宮殿下より贈与されました。昭和12年には創立五十周年を機に「廣告社株式会社」が誕生します。 　第二次大戦の試練期を乗り切り、昭和22年には活動を再開。戦後は、電波媒体の発足に伴い、いち早く組織改革を断行。また札幌、仙台、東京、名古屋、大阪、広島、福岡の全国横断ネットワークも完成。SP、イベントを含む、企画・マーケティング・クリエイティブ部門を拡充し、高まるクライアントのトータルニーズにも積極的に対応してきました。 　その後も「廣告社」は「広告」の発展とともにその長い歴史と実績を築き上げていき、昭和63年には広告会社として初めての創業百周年を達成するに至りました。 　「廣告社」は平成11年1月より社内での環境活動と環境コミュニケーションの積極的な提案活動を推進してまいりました。このことは、環境の世紀と言われる21世紀に向けた廣告社の強い意志の表明であります。つまり「廣告社」は今後、広告会社ならではの"コミュニケーションビジネス"を通じて環境保全型社会の構築に大きく寄与していこうと考えております。 　このように「廣告社」の歴史は卓越した先見性とダイナミックなチャレンジ精神に満ちたものでした。 　そしてこれからも新たな付加価値を創出すべく、さらなる躍進を目指していきます。 　 ■ 1883年(明治16年)1月 創業者 湯澤精司、東京横浜毎日新聞入社 　 ■ 1888年(明治21年)5月 廣告社、毎日新聞（旧東京横浜毎日新聞・現在の毎日新聞とは関係がありません。）の広告取次業として京橋区南鍋町1丁目1番地(現在の銀座5丁目3番地）にて創業 1890年 (明治23年) 6月19日 『東京日日新聞』 当社自社広告 ■ 1891年(明治24年)5月 廣告社探明局（私立探偵のはしり）設立（〜1893年5月） ■ 1897年(明治30年)10月 東京新聞広告取次同盟会（8社）設立、加盟 ■ 1902年(明治35年)6月 我が国初の全国広告取次業者大会開催 ■ 1908年(明治41年)4月 日本経済通信社、廣告社の通信部門として設立 ■ 1914年(大正3年) 社屋建設 ■ 1916年(大正5年) 東京協同会（業者団体、1914年設立）に加盟 ■ 1923年(大正12年)9月 関東大震災にて社屋全焼、報知新聞別館内に一室を借り受け営業 ■ 1928年(昭和3年) 現在の廣告社社章制定 1930年 (昭和5年) 11月 新社屋完成 (昭和20年の東京大空襲で焼失） ■ 1930年(昭和5年)11月 新社屋建設 ■ 1937年(昭和12年)6月 廣告社創業55年 ■ 1941年(昭和16年)12月 太平洋戦争勃発 ■ 1944年(昭和19年)11月 戦時下の企業統合により株式会社日本廣告社となる(廣告社、豊国通信社、弘報堂、告天社が合併） ■ 1945年(昭和20年)3月 東京大空襲により社屋焼失 ■ 1947年(昭和22年)8月 廣告社株式会社復活（資本金19万円） ■ 1950年(昭和25年)5月 日本新聞広告業者協会（日本広告業協会の母体）発足 1947年 (昭和22年) に本社を置いた砂本ビル ■ 1951年(昭和26年)5月 9月1日の民間放送スタートに先駆け、ラジオ部を設置 ■ 1952年(昭和27年)5月 資本金76万円に増資 品川区大井にラジオスタジオ設立 ■ 1953年(昭和28年)9月 名古屋支社開設 ■ 1954年(昭和29年)10月 大阪支社開設 ■ 1956年(昭和31年)12月 資本金304万円に増資 ■ 1959年(昭和34年)5月 廣告社創業70周年 ■ 1964年(昭和39年)5月 福岡支社開設 ■ 1968年(昭和43年)8月 広島支店開設 1969年 (昭和44年) 7月21日 『読売新聞』一面 記事下広告 ■ 1970年(昭和45年)5月 資本金1,064万円に増資 ■ 1972年(昭和47年)10月 総本社機構（現在の社長室）の設置 ■ 1973年(昭和48年)12月 資本金2,340万円に増資 ■ 1974年(昭和49年)12月 資本金3,510万円に増資 ■ 1975年(昭和50年)5月 株式会社廣告社事業局（後の株式会社ココイオス）設立 ■ 1975年(昭和50年)12月 資本金4,212万円に増資 ■ 1976年(昭和51年)2月 札幌支社開設 ■ 1983年(昭和53年)3月 オフコン導入 ■ 1980年(昭和55年)6月 仙台支店開設 ■ 1981年(昭和56年)12月 資本金5,000万円に増資 ■ 1983年(昭和58年)5月 廣告社創業95周年 ■ 1985年(昭和60年)12月 資本金7,000万円に増資 ■ 1987年(昭和62年)2月 VAN専用回線ネットワーク稼動 ■ 1990年(平成2年)2月 資本金8,400万円に増資 ■ 1991年(平成3年)8月 全社パソコン通信ネットワーク「Bi-NET」正式稼動 ■ 1997年(平成9年)8月 パソコン一人一台体制確立 ■ 1998年(平成10年)5月 廣告社創業110周年 ■ 2004年(平成16年)10月 社長室・大学ソリューションセンター・東京本部が交詢ビルに移転 ■ 2005年(平成17年)10月 プライバシーマーク認証(審査登録) ■ 2008年(平成20年)5月 廣告社創業120周年 ■ 2010年（平成22年）7月 株式会社ココイオスを吸収合併 株式会社大学ソリューション・パートナーズ設立 ■ 2010年（平成22年）11月 株式会社エクシス・コーポレーション設立 このページのトップへ戻る |プライバシーポリシー|